クリニック紹介
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機器のご紹介

眼軸長計測検査機器(MYAH)
MYAHは、眼軸長測定(目の奥行きの長さ)と角膜トポグラフィーを同時に測定し、一度の測定で眼軸長・角膜曲率半径・角膜収差解析など様々な情報が得られます。
加えて、瞳孔径測定や涙液破壊時間(Tear Break-Up Time:BUT)、マイボーム腺機能検査などのドライアイ診断の指標となる検査が可能です。
当院ではMYAHを主に次の目的で使用しております。
looks_one眼軸(目の奥行きの長さ)の測定による小児近視進行の評価
近視とは「眼球の形が前後方向に長くなって、目の中に入った光線のピントが合う位置が網膜より前になっている状態」のことです。したがって、眼軸長(目の前後方向の奥行きの長さ)を測ることにより、近視がどの程度進んでいるのかを把握することが出来ます。
また、ある程度の期間の中で眼軸長を複数回計測することにより1人1人の近視の進み方を確認することが出来ます。
このように近視が現在どのような状況にあるのかを確認するために有用な器械です。
※リジュセアミニ・マイオピン治療の効果判定
リジュセアミニ・マイオピンで近視進行抑制治療をしている場合は、下に示したような検査のグラフを確認することにより、近視の進行が抑えられているのか、薬が効いていないのかを判断する指標として利用することが出来ます。
このグラフを外来で一緒に見ながら、治療の効果判定や今後の治療方針を話し合っていきます。
looks_two涙液破壊時間(BUT) やマイボーム腺機能検査によるドライアイの評価
ドライアイの方には本当に涙の分泌が少なくなることにより目の乾きを自覚されている方がいる一方で、涙が出るのに眼の乾きや疲れ、異物感等のドライアイ症状を自覚される方も多くいます。
このような訴えがある方は『BUT短縮型ドライアイ』の可能性があります。
このタイプのドライアイを確認するためには診察でBUTを計測する必要がありますが、色素で涙を染める際に点眼を使用するため涙の量が増えてしまったり、時間の計測もストップウォッチなどを使うわけではないので、計測結果に再現性や正確性を求めるのが難しい面があります。
この機械でBUTを計測することにより、色素で染めなくても計測できるため涙の量に変化を与えることが無く、検査時に機械が時間を測定してくれるため正確な計測が期待できます。
BUT短縮型ドライアイは、典型的なドライアイと同じくらいの眼不快感と視機能異常をもたらすと言われていますが、角膜にキズが出来たりといった明らかな所見が無いことが多いため気づきにくい側面があります。
この機械でBUTを測定することにより、このような病態を把握できることが期待できます。

超広角走査レーザー検眼鏡(Optos California)
Optos Californiaは散瞳(瞳孔をひらく点眼をすること)をしなくても1ショット(約0.4秒)で眼底の約80%を撮影することができる機械です。
つまり散瞳をしなくても1回の撮影で広範囲の眼底検査が可能となります。また通常の眼底カメラと異なる光源で撮影するので、白内障など濁りが強い方でも一般的な眼底カメラと比べて眼底がきれいに撮れるという特徴があります。さらに、1回の撮影で済むため、時間がかかる眼底検査が難しい小さなお子さんでも通常より広い範囲の眼底検査がやりやすくなることが期待できます。
左の画像がOptos Californiaによる画像で、右の画像が一般的な眼底カメラでの画像です。左の画像に一般的な眼底カメラで撮れる範囲を書き入れると、Optos Californiaの撮影可能範囲がとても広いことが分かります。
これまでは、散瞳のために点眼をすると瞳孔がひらくまでに約30分かかるため、待ち時間が長くなっていました。また、瞳孔をひらくと見づらさやまぶしさなどが4~5時間程度生じてしまうため、検査後の生活で見づらさがしばらく続いたり、車で来院された方には散瞳検査を行うことが出来ずに後日再度受診しなおして頂くようなこともありました。
この機械を導入することで病気を正確に把握する助けになることに加えて、このような受診における患者様の負担を軽減してくれることを期待しております。
メリットと注意点
導入後は散瞳検査をする回数が減ったことで喜んで頂けたり、以前はお見せ出来なかった網膜の周辺部を写真で見せながら説明できるようになったため、状況がわかりやすいとおっしゃっていただけております。
ただ、実際に検査をしていくと、散瞳をしていないにも関わらず通常の眼底カメラと比較して明らかに広範囲の眼底撮影が可能ではありますが、お一人お一人の瞼裂の幅や目のまわりの骨格などの違いにより撮影範囲に差が出てしまう事もあります。 したがって、全ての眼底疾患をこの機械のみで診断することは難しいと考えております。 自覚症状に変化のない糖尿病網膜症や動脈硬化の経過観察には特に力を発揮しますが、初診で眼底検査が必要な方や自覚症状に変化のある方はやはり散瞳検査をお勧めしております。
全ての方がこの機械での検査対象になるわけではなく、お一人お一人の訴えや眼の状況を確認し必要な方に行っていきます。どうしても散瞳検査が必要になる可能性もありますので、これまで通り出来るだけ車での来院は避けて頂くようお願いいたします。

OCT(光干渉断層計)
眼の奥にある網膜(カメラで例えるとフィルムにあたる部分)の断層画像を撮影する検査で、従来の眼底検査だけでは分かりにくい網膜の厚みや形状を確認できます。
これにより加齢黄斑変性症や糖尿病網膜症による黄斑浮腫など、網膜疾患の診断・経過観察をより正確に行うことができます。
また、網膜の中でも特に視神経線維層や網膜内層の厚みを測定することにより、従来の視野検査では判定できない極早期の緑内障(前視野緑内障)を診断することが可能で、緑内障の早期発見にとても有用な検査となっています。

マルチカラーレーザー光凝固装置
糖尿病網膜症や網膜静脈閉塞症など網膜疾患の治療や、網膜裂孔の治療(網膜剥離への進行予防)目的に用います。

YAGレーザー装置
白内障術後に生じ、視力低下の原因となる後発白内障の治療に主に用います。

ゴールドマン視野計
視野を検査する機器です。視野全体を評価する事が出来ますので、緑内障の診断・経過観察はもちろん、頭蓋内疾患による視野障害の評価にも用いられます。
視能訓練士の国家資格を持った経験豊富な検査員が検査を行っております。

ハンフリーフィールドアナライザー
(自動視野計)
視野を検査する機器です。視野の中心を細かく検査することに適しており、緑内障の診断・経過観察を行う目的でとても重要な検査です。
施設基準について
基本診療料
明細書発行体制等加算
当院では、患者様への情報提供を積極的に推進していく観点等から、領収証の発行の際に、個別の診療報酬の算定項目の分かる明細書を無料で発行いたします。明細書は、行われた検査や手術等の名称が記載されるものですので、その点、ご理解いただき、明細書の発行を希望されない方は、会計にてその旨お申し出下さい。なお、窓口負担額のない患者様にも明細書を無料で発行いたします。明細書の発行を希望する方は、会計にてその旨お申し出下さい。
特掲診療料
一般名処方加算/
外来後発医薬品使用体制加算1~3
当院では後発医薬品(ジェネリック医薬品)の使用に積極的に取り組んでおります。
また、医薬品の供給が不安定な状況踏まえ、一般名処方(主にジェネリック医薬品の処方)をすることで、銘柄によらず供給・在庫の状況に応じ調剤し、患者様に適切に医薬品を提供します。
ただし、医薬品の供給状況によっては、お渡しするお薬を変更する可能性があります。お薬についてご不明な点がございましたら、医師までご相談下さい。
各種指定医療機関
- 保険医療機関
- 難病指定医療機関/難病指定医
- 労災保険指定医療機関
- 生活保護法および中国残留邦人等の円滑な帰国の促進及び永住帰国後の自立の支援に関する法律に基づく指定医療機関
- 被爆者一般疾病医療機関
- 指定小児慢性特定疾病医療機関/小児慢性特定疾病指定医
- 身体障害者福祉法第15条指定医
保険外負担に係る費用
当院では以下の事項において、実費のご負担をお願いしております。
各種証明書 | 3,300円 |
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診断書(当院様式) | 3,300円 |
保険に関する診断書 | 3,300円 |
個人情報保護に関する掲示
当院における個人情報の利用目的
当院は、個人情報を下記の目的に利用し、その取り扱いには細心の注意を払っています。 個人情報の取り扱いについてお気づきの点は、窓口までお申し出下さい。
- 当院が患者に提供する医療サービス
- 医療保険事務
- 患者に係る当院の管理運営業務
- 入退院等の病棟管理
- 会計・経理
- 医療事故等の報告
- 当該患者の医療サービスの向上
- その他、当院の管理運営業務に関する利用
- 他の事業者等への情報提供
- 他の病院、診療所、助産所、薬局、訪問看護ステーション、介護サービス事業者等との連携
- 他の医療機関等からの照会への回答
- 患者の診療等に当たり、外部の医師等の意見・助言を求める場合
- 検体検査業務の委託その他の業務委託
- ご家族等への病状説明
- その他、患者への医療提供に関する利用
- 診療費請求のための事務
- 当院での医療・介護・労災保険、公費負担医療に関する事務およびその委託
- 審査支払機関へのレセプトの提出(適切な保険者への請求を含む。)
- 審査支払機関又は保険者への照会
- 審査支払機関又は保険者からの照会への回答
- 公費負担医療に関する行政機関等へのレセプトの提出、照会、照会への回答
- その他、医療・介護・労災保険、および公費負担医療に関する診療費請求のための利用
- 事業者等から委託を受けて行う健康診断等を行った場合における、事業者等へのその結果の通知
- 医師賠償責任保険などに係る、医療に関する専門の団体、保険会社等への相談又は届出等
- 当院の教育
- 医療・介護サービスや業務の維持・改善のための基礎資料
- 当院内において行われる学生の実習への協力
- 当院内において行われる症例研究
- 外部監査機関への情報提供
付記
- 上記のうち、他の医療機関等への情報提供について同意しがたい事項がある場合には、その旨をお申し出ください。
- お申し出がないものについては、同意していただけたものとして取り扱わせていただきます。
- これらのお申し出は後からいつでも撤回、変更等をすることが可能です。